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　2050年には、人口の4割近くが65歳以上になる－。未曽有の「超高齢社会」に備えるため、医療経済研究機構は28日、「超高齢社会と医療保障のあり方」をテーマにシンポジウムを開催した。この中で基調講演した国立社会保障・人口問題研究所の西村周三所長は、50年後に備える視点を忘れないことが大事と強調した上で、ひとまずは、ある程度の予測が可能な10年後に備えるよう呼び掛けた。

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