米ニューヨーク州クラレンス--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- タバコの有害性低減でリードする22ndセンチュリー・グループ（NYSE MKT:XXII）は、当社専有の研究用スペクトラム（SPECTRUM）紙巻きたばこを使用した画期的な研究に関する特別論文がニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン誌に掲載されたと発表しました(N Engl J Med 2015; 373:1340-1349)。紙巻きたばこニコチン含量評価センター（Center for the Evaluation of Nicotine in Cigarettes）が10カ所で840人の喫煙者が参加する二重盲検平行群間ランダム化臨床試験を主導しました。著者らは、研究から得られたデータから、22ndセンチュリー専有の低ニコチン紙巻きたばこスペクトラムが、従来のニコチン含量の紙巻きたばこと比較し、「喫煙量、ニコチン曝露、ニコチン依存性の低減をもたらし、ニコチン禁断症状、代償性喫煙、重篤有害事象の証拠は極めて少ない」と結論付けています。
研究は米国立薬物乱用研究所（NIDA）と米食品医薬品局（FDA）タバコ製品センターが資金提供し、22ndセンチュリーの研究用紙巻きたばこスペクトラム6種類を対象としています。紙巻きたばこスペクトラムは、ニコチン含量がタバコ1グラム当たり15.8 mg（市販ブランドと同等）から1グラム当たり0.4 mg（「超低ニコチン」）までの範囲となっています。超低ニコチン紙巻きたばこスペクトラムは、従来の紙巻きたばこよりもニコチン含量が95%少なくなっています。22ndセンチュリーは、このようにニコチン含量が少ないタバコを栽培できる世界で唯一の企業です。
研究者らは試験の6週目と最後の週に、ニコチン含量0.4 mg/gの22ndセンチュリー製紙巻きたばこスペクトラムに割り付けられた参加者の1日当たり喫煙本数（14.9本）が、通常喫煙しているブランドに割り付けられた参加者の場合（22.2本）よりも少ないことを発見しました。実際のところ、超低ニコチン紙巻きたばこはニコチンへの曝露と依存性を低減し、喫煙への欲求を減らす一方で有害事象は一般的に軽度で群間で同等であることが判明しました。また試験後の30日間に、禁煙を試みたと報告した参加者の割合は超低ニコチン紙巻きたばこを吸った群の方がニコチン15.8 mg/gの紙巻きたばこを吸った群の2倍でした（34.7%対17%）。
論文の筆頭著者であるDr.エリック・ドニーは、usatoday.comに寄稿した記事で「ニコチンを減らすことで喫煙量を減らし、紙巻きたばこへの依存性を低下させ、そうすることで禁煙をしやすくできるという証拠が強まっています」と説明しています。この理論をさらに確認するため、1250人の喫煙者を5カ月間追跡する第III相臨床試験で22ndセンチュリー専有の紙巻きたばこスペクトラムが使用されています(ClinicalTrials.gov NCT02139930)。
超低ニコチン紙巻きたばこを使用したこれまでの研究の結果は、喫煙量の減少、ニコチン曝露の低減、ニコチン依存性の低下、禁煙の増加、毒性物質への曝露低減など望ましい転帰が多く、有害事象はほとんどなく、離脱と関連した不快感ないし安全性の問題の証拠はわずかであることを示していました。（従来たばこ会社が名付けて販売していた）「ライト」紙巻きたばこが、タバコ自体のニコチン含量を減らす代わりに煙を希釈することで、自動喫煙機で測定するニコチン収量を減らすのと異なり、超低ニコチン紙巻きたばこは代償性喫煙をもたらすことがありません。
過去8年間、紙巻きたばこの中毒性を低減するための展望が、米医学研究所、世界保健機関（WHO）、米公衆衛生総監室を含む多くの保健組織から改めて注目されるようになりました。2009年に成立したたばこ規制法は、米国で販売されるすべての紙巻きたばこについて、ニコチン含量を減らすための基準を設定する権限をFDAに与えました。
NEJMの同じ号において対をなす記事で、公衆衛生政策改革を唱道するDr. マイケル・フィオレおよびDr. ティモシー・ベーカーが次のように説明しています。「国によるニコチン低減政策の実現可能性と潜在的利点を支持する文献は増えていますが、Dr. ドニーと同僚らが進めている研究もそのリストに加わるものです。燃焼式たばこのニコチン含量を、依存性を持続させない水準まで減らすことは、（少なくとも）2000万件の早死にを予防するための規制政策として、最も有望な選択肢であると考えられます。」
22ndセンチュリー・グループについて
22ndセンチュリー・グループは、植物バイオテクノロジー企業として、遺伝子操作や植物育種を通じてタバコ植物中のニコチン含有量を増減させる技術に傾注しています。当社の目的は喫煙による害を低減することにあります。22ndセンチュリーは現在、世界各国において、登録特許185件以上の所有権または独占的実施権を有し、50件以上の特許を出願中です。当社はIP保有で優位な立場にあることから、世界第2位のたばこ会社ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BAT）とのライセンス契約を実現しました。詳細については、www.xxiicentury.comをご覧ください。
将来見通しに関する記述についての注記：本プレスリリースは将来見通しに関する記述を含み、それら記述は本プレスリリースの内容に関する22ndセンチュリー・グループ、その取締役ないし役員の意図、考え、現時点での予想についての記述のうち、歴史的事実の記述に該当しない記述すべてを含みます。「可能性がある」、「であろう」、「予定である」、「予想する」、「見込む」、「期待する」、「考える」、「意図する」の文言および類似の表現ないし変化形は、将来見通しに関する記述であることを示すために使用されています。当社は将来の結果、活動や業績の水準を保証することはできません。これら将来見通しに関する記述は、記述を行った日付時点についてのみ言及しており、過度な信頼を寄せるべきではありません。この注記は当社が今後、書面ないし口頭によって発表することがある将来見通しに関する記述すべてに適用されます。米国の証券取引法を含め、適用される法律で要求される場合を除き、当社は将来見通しに関する記述のいずれも、実際の結果や後の出来事ないし状況を反映させたり、予想外の出来事の発生を反映させたりする目的で更新する意図はありません。「リスク因子」と題されたセクションを含め、2014年12月31日を末日とする年度のフォーム10-Kによる年次報告書として2015年2月6日に当社が提出した書類、また米国証券取引委員会に提出したその他の書類で当社が開示した種々の情報を注意深く検討・考慮する必要があります。利害関係者はこれらの報告書から、当社の事業、財務状況、業績、キャッシュフローに影響を及ぼす可能性のあるリスクおよび要因について知ることができます。それらリスクまたは不確実性のうち、1つないし複数が現実となるか、前提条件が不正確であった場合は、実際の結果が予想または予定されていたものと大きく異なる場合があります。
本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。
Contacts
Investor Relations:
For 22nd Century Group
Andrew Haag,
866-976-4784
xxii@irthcommunications.com
or
Redington,
Inc.
Tom Redington, 203-222-7399
※ (C) Business Wire, Inc.
※ 掲載情報は掲載時点での内容になります。内容についてはリンク先の情報が優先します。