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米ニューヨーク州クラレンス--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- タバコの有害性低減でリードする植物バイオテクノロジー企業の22ndセンチュリー・グループ（NYSE MKT: XXII）は本日、オーストラリアのタバコ販売会社Quay Tobacco Trading PTY, LTDから初注文を受けたと発表しました。注文には超低ニコチン紙巻きたばこブランド「マジック」と、「究極のニコチン」（Extreme Nicotine）の紙巻きたばこ「レッドサン」の両方が含まれ、注文は22ndセンチュリーにとってアジア太平洋地域で初の大型販売となります。

22ndセンチュリーのオーストラリアでの新販売パートナーとなるQuay Tobaccoは、今年の夏から多面的なマーケティングキャンペーンを通じ、22ndセンチュリーの独自の紙巻きたばこブランドをオーストラリアの成人喫煙者に紹介します。Quay TobaccoのDushan Milanovich最高経営責任者（CEO）は、「22ndセンチュリー専有のたばこブランドは、同社の超低ニコチンブランド『マジック』を含め、まさにオーストラリア市場が必要としているものです。Quayがこれらの重要な製品をオーストラリアの喫煙者に紹介する初の販売企業となることは喜びです」と説明しています。

マジック紙巻きたばこに使用されている専有のタバコ葉は、米国の独立経営農場で栽培され、従来の紙巻きたばこの風味をすべて備えながら、マジック1本当たりのニコチン収量がわずか0.04 mg（従来の紙巻きたばこより95%少ないニコチン量）という、たぐいまれな紙巻きたばこをもたらしました。このように少ないニコチン含有量のタバコを栽培できる企業は他に、世界のどこにも存在しません。

当社の超低ニコチン紙巻きたばこのマジックは、ニコチンへの曝露を実質的になくしたいと望んでいる消費者をターゲットとしている一方、レッドサン・ブランドの相対的に高いニコチン含有量は、大胆で自然なタバコの風味を好むオーストラリアの成人喫煙者に訴求できると期待しています。どちらにしても、歴史上初めてオーストラリアの喫煙者は、喫煙する紙巻きたばこのニコチン含有量を選ぶことがまもなく可能になります。

オーストラリア市場向けの紙巻きたばこは、22ndセンチュリーがノースカロライナ州モックスビルに完全所有する製造施設で生産されることになります。マスタータバコブレンダー兼工場長のBarry Saintsingが、オーストラリア向けのマジック、レッドサン両ブランドの専有ブレンドを開発しました。22ndセンチュリーのオーストラリア専用製品は両方とも、他のどの企業も真似のできない専有のタバコブレンドに加え、革命的なマトリックス・テクノロジー・カーボンフィルターと無味の亜麻紙を使用しているため、消費者は純粋な自然のタバコの風味を楽しむことができます。

22ndセンチュリー・グループ社長兼最高経営責任者（CEO）のヘンリー・シチニャーノ3世は、次のように説明しています。「当社の実質的にニコチンフリーのタバコを使用した紙巻きたばこのマジックが公衆衛生に与える影響は膨大なものです。一方、レッドサン紙巻きたばこについて当社は何も主張していないものの、ニコチン含有量の高いタバコは、タール収量が低い紙巻きたばこのデザインと組み合わせた場合、喫煙者が吸い込む煙とタールの量を大幅に減らすことは、長年にわたる仮説です。基本的な立場として、当社はオーストラリアの成人喫煙者に対し、自分が吸う紙巻きたばこのニコチン含有量の選択肢を提供できる機会に感激しています。」

22ndセンチュリー・グループについて

22ndセンチュリー・グループは、植物バイオテクノロジー企業として、遺伝子操作や植物育種を通じてタバコ植物中のニコチン含有量や大麻植物中のカンナビノイド含有量を増減させる技術に傾注しています。当社の主要な目的は喫煙による害を低減することにあります。22ndセンチュリーは現在、世界各国において、登録特許200件以上の所有権または独占的実施権を有し、50件以上の特許を出願中です。当社はIP保有で優位な立場にあることから、世界第2位のたばこ会社ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BAT）とのライセンス契約を実現しました。詳細情報についてはwww.xxiicentury.com、www.magiccigarettes.com、www.redsuncigarettes.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述についての注記：本プレスリリースは将来見通しに関する記述を含み、それら記述は本プレスリリースの内容に関する22ndセンチュリー・グループ、その取締役ないし役員の意図、考え、現時点での予想についての記述のうち、歴史的事実の記述に該当しない記述すべてを含みます。「可能性がある」、「であろう」、「予定である」、「予想する」、「見込む」、「期待する」、「考える」、「意図する」の文言および類似の表現ないし変化形は、将来見通しに関する記述であることを示すために使用されています。当社は将来の結果、活動や業績の水準を保証することはできません。これら将来見通しに関する記述は、記述を行った日付時点についてのみ言及しており、過度な信頼を寄せるべきではありません。この注記は当社が今後、書面ないし口頭によって発表することがある将来見通しに関する記述すべてに適用されます。米国の証券取引法を含め、適用される法律で要求される場合を除き、当社は将来見通しに関する記述のいずれも、実際の結果や後の出来事ないし状況を反映させたり、予想外の出来事の発生を反映させたりする目的で更新する意図はありません。「リスク因子」と題されたセクションを含め、2015年12月31日を末日とする年度のフォーム10-Kによる年次報告書として2016年2月18日に当社が提出した書類、また米国証券取引委員会に提出したその他の書類で当社が開示した種々の情報を注意深く検討・考慮する必要があります。利害関係者はこれらの報告書から、当社の事業、財務状況、業績、キャッシュフローに影響を及ぼす可能性のあるリスクおよび要因について知ることができます。それらリスクまたは不確実性のうち、1つないし複数が現実となるか、前提条件が不正確であった場合は、実際の結果が予想または予定されていたものと大きく異なる場合があります。

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